日本のロボット技術は世界トップレベルであり、リハビリテーションロボットや介護ロボットの開発は年々多くなっています。 近年、厚生労働省は「介護ロボットの開発・普及」を進めているが、実際の医療介護の現場では、ロボットの有効性について情報共有する場が少ないこと、費用対効果が低い（つまりロボットは高額であるにもかかわらず診療報酬・介護報酬への反映が少ない）こと、仕事効率が悪い（ロボットを使うと時間がかかるので自力でやった方が早い）ことなどの理由で普及が進んでいません。
リハビリテーションロボットを使用することにより治療効果が高くなることや介護ロボットを使用することにより身体面および精神面への負担軽減が期待されています。また、介護の人材不足を補うという点からもロボットの普及促進が必要となっています。
これらの課題解決をすすめつつ、患者・利用者にとって先進的で効果的なリハビリテーション方法を確立すること、介護者・被介護者にとって負担の少ない介護方法を確立するための組織を設立しました。
